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LEDについてのQ&A

LEDのご検討にあたり、よく頂戴するご質問を本ページに掲載しております。
その他ご検討にあたってのご質問等がございましたら、本ページ最後に記載しております連絡先まで、お問合せください。

「LED」とはどのようなものですか?

和名標記の「発光ダイオード」(Light(光) Emitting(発する)Diode(半導体素子の半導体ダイオード))を英語表記にしたものの略称です。従来の蛍光ランプや白熱電球と異なり「省エネルギー性能」を発揮することが可能です。

LEDはどのような特徴がありますか?

①省エネ性
状況、環境によっては現在お使いの照明器具と比較し、50%以下の電気使用量で同等の照度を確保することが可能です。白熱電球をお使いの場合は更に効果が見込めます。
②長寿命
蛍光ランプは約10,000時間、白熱電球は約1,000時間程度の寿命ですが、LEDは約40,000時間の寿命があります。オフィス等でご使用の場合、下記の条件で考えると約13年間の長寿命が期待できます。40,000(時間)÷240日(年間業務日数)÷12(照明点灯時間)=13.8(年間)なお、工場等で24時間点灯、年中無休の場合は40,000(時間)÷365(日)÷24(時間)=4.5(年間)【蛍光灯の寿命は1.1年】上記のように40,000(時間)÷(年間使用日数)÷(使用時間)で計算を行うことで大凡の耐用年数がわかりますので、蛍光灯の寿命と比較することも容易です。※ただし、使用状況等によって耐用年数が異なる場合があります。
③点滅により短寿命とならない。
蛍光ランプの特性は電極に塗布された電子放出性物質の蒸発、飛散による消耗が主なものです。蛍光ランプは始動時にもっとも負荷がかかり、グロースタータの場合、一回の点灯で約1時間寿命が縮むため、頻繁に点滅させる用途には向かないといわれています。なお、LEDは、半導体を用いた構造で作られており、蛍光灯の発光の仕組みとは異なるため、点滅で寿命を短くすることはないことから、点滅を必要とする場所での採用や、取替に非常に手間がかかる場所での採用もされています。
④紫外線含有量が少ない
蛍光ランプは、放電で発生する紫外線を蛍光体に当てて可視光線に変換する光源のため、紫外線の放出量が多くなっています。一方、LEDは光源を発生させる仕組みが異なることから、紫外線の発生量を抑制することができています。その為、紫外線を好む虫などを寄せ付けることが無いといった効果も期待できます。
⑤赤外線含有量が少ない
蛍光ランプの光源発生原理である、紫外線を蛍光体に照射することによる変換効率は可視放射(光源)25%、赤外線30%、紫外線0.5%、その他は熱に変換されます。一方、LEDは光源を発生させる仕組みが異なることから、赤外線の発生を抑制します。
⑥低公害性
蛍光ランプは水銀を含むガスが封入されていることから、割って埋め立て処分などの方法では、割った際にガスが環境中に放出されたり、最終処分場が水銀で汚染されてしまうなどの問題を抱えています。現在では、水銀リサイクル専用施設に処理を委託する方法がとられつつあります。ISO14001を取得されている企業などではこちらの方法が一般的です。LEDは、環境に負荷を過度に与える物質を使用していないことから、環境に対して優しい光源であると言えます。
⑦点灯時、消灯時の反応性が良い
蛍光ランプは点灯させる方法がいくつかありますが、早いもので約0.6秒~1.2秒の時間で点灯させるものがあります。ただし、100%の照度を点灯後すぐに発揮できずしばらく時間が経過したのちに100%の照度になります。一方、LEDは点灯後の時間差がきわめて小さく、また照度も100%の状態で点灯します。
⑧安全性
蛍光ランプはガラス管を用いて製造されていることから、安全性に乏しく落下などの衝撃に弱く、破損時に怪我を負う可能性が懸念されます。また、水銀を含むガスが封入されており、破損時には人体に悪影響を与える可能性もあります。一方、LEDは割れにくいポリカーボネートなどを用いているため、落下などの衝撃でも割れにくくなっております。また、万が一割れた場合でも環境中に悪影響を与える物質が飛散することもないため、人体にも環境にも安全であると言えます。
⑨振動に強い
蛍光ランプ等と異なり、フィラメントを使用しないことから軽量で衝撃に強く長寿命であり、故障発生の頻度も少ないと言えます。
⑩発熱が少ない
⑤でも表記があるように、蛍光ランプは消費エネルギーの約30%が赤外放射され、白熱灯は更に高率で72%が赤外放射されます。電球を用いたある実験では、白熱電球、蛍光ランプ(電球タイプ)、LED電球の3種類を10分間使用した際の電球表面温度の測定値を計測しています。結果は、白熱電球が20℃→120℃、蛍光ランプが20℃→30℃、LED電球20℃→20℃となり、LEDの熱放出はほとんどない、ということが確認できます。よって、熱放出が少ない=空調(冷房)に関する負荷が少ないと言えます。

LEDは本当に採用してメリットはありますか?

採用を行う場所の照明使用頻度などによって異なります。照明具を長時間使用される場所でLEDを採用する場合には、照明具の種類により電気料金が大幅に削減(2/5~1/6程度)されることがありますので、導入に対する試算を行い前向きに検討されることをお勧めします。採用場所の照明具の数量が多く、使用時間が長いほどイニシャルコスト回収の期間が短くなります。

LED照明を導入してイニシャルコストが何年程度回収できますか?

計算の基本となるのは、イニシャルコストおよび総点灯時間と消費電力です。私どもはヒアリングや現地調査に基づいて試算し、ランニングコストを織り込んだ対比表を含めたご提案書を作成し、導入開始後何年でイニシャルコストが回収でき、その後LED照明の寿命に応じた節電に対する効果額についてもご説明いたします。

LED照明の寿命は?

私どもの販売するLED照明の寿命は40,000時間です。LEDは個体発行方式のため、蛍光ランプや白熱電球のようにフィラメントの断線により不点灯になることはほとんどありませんが、LEDパッケージに使用の材料の劣化などにより、点灯時間が経過するにつれて徐々に光量が減少します。なお、LEDの寿命については、JIS規格のC8105-3「白色LED照明器具性能要求事項」の中で、「一般用照明器具の光源として使用する場合のLED寿命は、全光束が初期全光束の70%または光度が初期光度の70%に低下するまでの時間とする」と定義されています。なお、蛍光ランプは約10,000時間、白熱電球は約1,000時間の寿命とされていますので、蛍光ランプの約4倍、白熱電球の約40倍が寿命といえます。寿命が長ければ、照明器具の取り換えの手間も省けることにもつながります。

既設照明器具は使用できますか?

照明器具を変更する必要はございません。ただし、現在ご使用の照明器具については、安定器をバイパスさせる(安定器に通電させないための)工事は必要です。しかし照明器具の寿命(約15年)を超えたものについては、安全上の観点から照明器具の交換も合わせてお勧めさせていただくこともあります。

工事期間はどのくらいですか?

取り付け状況や器具の型式などにより、異なってまいりますが照明器具数40に対して1日を考えていただければ問題ないと考えております。ただし、数量が非常に多い場合などについては、別途現地を確認させていただき具体的な日程をご提案させていただきます。なお、工事はオフィスの場合は休日に施工、マンションの共有部などの場合は平日に施工を行うなど、お客様の使用目的に合わせた工事内容をご提案いたします。

将来ランプ切れ、故障などを起こした場合には照明器具ごと交換になりますか?

蛍光灯の代替品として取り付けるLED照明や灯具一体型でないLED照明はランプの購入を行っていただき、簡単に交換することができますが、LED照明が灯具一体型になっているタイプのもの(主にダウンライト)は灯具ごとの交換が必要になります。但し、ランプ切れの際に灯具の劣化が認められる場合には、灯具の交換をお勧めします。

防水仕様のLED照明器具はありますか?また、屋外でも使用できますか?

防水器具(防水ソケットなど)との組み合わせで湿気の多いところに使用可の商品は作られていますが、まだまだ少ないのも事実です。密閉器具に対応していないものではLED電球の放熱が上手くいかなく、性能低下や故障につながります。当社は、お客様の照明器具の現状確認を行い設置状況に対応した製品をご提案させていただくことも可能です。

LED照明は虫が寄ってこないと聞きましたが、どうでしょうか?

蛍光ランプや白熱電球は発光時に多量の紫外線を放出します。そのため、紫外線を好む虫は照明に集まってきます。LED照明は発光時に紫外線がほとんど発生しませんので、紫外線を好む虫は集まりません。しかしながら、紫外線を好む虫だけが存在するわけではありませんので、すべての虫が集まらないわけではありません。

『補助金』LED照明を採用することで補助金が出るという話を聞きましたが、具体的にはどうなんですか?

太陽光発電・太陽熱温水器・高効率給湯器に給付される補助金のように、LEDもその優れた省エネ性能により、補助金が給付されるケースがあります。しかし当然のことながら補助金を取得するには時期や条件などの制約がありますので、注意が必要です。自治体によっては、LED照明が対象設備の一つに挙げられており、税制優遇を受けるにはそのほかに、高断熱窓設備、空調設備、換気設備、給湯設備、昇降機設備も同時に新設もしくは更新する必要があります。なお、LED証明に取り替えた場合の取替費用については修繕費として一括損金算入が可能であることが下記、国税庁HPに質疑応答事例として掲載されています。
http://www.nta.go.jp/shiraberu/zeiho-kaishaku/shitsugi/hojin/04/12.htm

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